神奈川県横浜市港南区に位置する上大岡駅は、京急本線（快特・特急停車駅）と横浜市営地下鉄ブルーラインが交差する、横浜市南部の中核ターミナル駅です。京急線の1日平均乗降人員は約12万6,823人で京急全線3位（品川・横浜に次ぐ規模）、市営地下鉄ブルーラインも約6万6,227人で同線4位と、両線合わせて1日約19万人超が利用する横浜南部最大の交通結節点となっています。商圏分析を読み解く上で重要な前提があります。上大岡駅半径1,000m圏は、京急百貨店・ウィング上大岡・camio（カミオ）・mioka（ミオカ）からなる総延長300mの大規模再開発「ゆめおおおか」と、その背後に広がる港南区の住宅地を同時に内包する「住商一体型」エリアです。夜間人口46,255人・昼間人口42,402人・昼夜比0.92・第2・3次産業従業者数24,508人という数値が示すのは、駅前の大規模商業施設に多数の昼間就業者を抱えながらも、駅周辺〜徒歩圏に居住者が分厚く存在する稀有な商圏構造です。年間小売販売額10,385,888万円（約1,039億円）・飲食店345店舗という商業規模は、港南区はもちろん、近隣の弘明寺・港南中央・上永谷といった周辺駅と比較しても群を抜いています。さらに2025年12月時点で計画が進む「上大岡C北地区第一種市街地再開発事業」（地上43階・高さ約179m・総戸数約595戸の超高層タワーマンション）の進捗により、出店ポテンシャルは中長期でさらに高まる見通しです。本記事ではこの「住・商・交通の三位一体型ターミナル」としての特性を踏まえ、データの全貌を解説します。

上大岡駅商圏 主要KPI一覧

まず商圏の規模感をつかむために、主要指標を一覧で確認します。上大岡駅の出店戦略を考える上で最初に理解すべき構造的特性は、「広域集客型ターミナル」と「分厚い住宅地商圏」の両機能を併せ持つ住商一体型副都心であるという点です。京急快特停車駅であり、横浜駅まで京急で約9分・品川まで快特で約30分、地下鉄でも横浜駅まで約11分という抜群のアクセスを背景に、駅前には京急百貨店・ウィング上大岡・camio・miokaが集積。その一方で、駅から徒歩圏には港南区の住宅街が広がり、夜間人口46,255人という安定した居住基盤を形成しています。横浜駅・みなとみらいのような「昼間流入特化型」とも、戸塚や上永谷のような「住宅地特化型」とも異なる、両者をミックスした希少な商圏特性です。

人口・年齢構成の特徴

このセクションで分かること：上大岡駅1km商圏の居住人口構造・年齢分布・昼間流入の実態。出店ターゲットとなる人口層とその厚みが明確になります。

データによると、上大岡駅1,000m商圏の夜間人口は46,255人（15M4W基準）、20M4W時点では47,842人と微増しています。横浜南部の中核ターミナルでありながら、駅徒歩圏に46,000〜48,000人規模の居住者を抱える点が、この商圏の最大の強みです。年齢構成（20M4W）を見ると、15歳未満が5,268人（11.0%）、15〜64歳が30,261人（63.3%）、65歳以上が10,780人（22.5%）となっています。生産年齢人口比率63.3%は全国平均（57.4%）・神奈川県平均（61.0%）を上回り、高齢化率22.5%は全国（27.8%）・神奈川県（25.0%）をやや下回る、バランスの取れた居住構造です。京急で品川・横浜方面へ通勤する現役世代が中核を成しつつ、長年港南区に定住する高齢者世帯も共存している点が、上大岡駅前の出店戦略を組み立てる上で重要な前提となります。

昼間人口42,402人の内訳では、第2・3次産業従業者が24,508人と最大の構成要素を占め、ゆめおおおか・京急百貨店・ウィング上大岡・camio・miokaのオフィス・商業施設で働く就業者が中心です。生徒・学生数は3,411人と昼間人口の8.0%を占め、商圏内には大久保中学校・上大岡小学校など複数の教育施設が立地していることが反映されています。夜間人口の年齢別内訳では45〜49歳（3,826人）・50〜54歳（3,731人）・40〜44歳（3,398人）のミドル層が最も厚く、続いて35〜39歳（3,129人）・30〜34歳（3,034人）・25〜29歳（2,995人）と分厚い現役世代層が存在します。これは持ち家率の高い港南区において、子育て期〜成熟期のファミリー層が中核居住層を形成していることを示しており、上大岡駅周辺で出店を検討する事業者にとっては「30〜50代ファミリー層＋単身就業者＋シニア層」の三層を同時に攻められる稀有な商圏であるといえます。

世帯構成と住居形態

このセクションで分かること：上大岡駅周辺に実際に居住する人々の世帯規模・住居形態・単身世帯の実態。飲食・小売・サービス業の出店業態選定とテナント物件の規模設計に直結するデータです。

総世帯数は23,579世帯です。世帯規模別の内訳を見ると、1人世帯が10,370世帯（44.0%）と最大構成比を占め、2人世帯が6,278世帯（26.6%）、3人世帯が3,759世帯（15.9%）、4人世帯が2,568世帯（10.9%）と続きます。1〜2人世帯で全体の70.6%を占める「都市型・少人数世帯」が中核ですが、横浜駅周辺（1人世帯55%超）と比べると2人〜4人のファミリー世帯比率がやや高く、港南区を代表する住宅街として、単身者・DINKS・子育てファミリーがバランスよく共存する商圏であることが読み取れます。これは飲食店・小売店の業態設計において、「単身向けカウンター・テイクアウト需要」と「家族向けテーブル席・週末利用需要」の両方を同時に取り込める強みを意味します。

住居形態では持ち家13,662世帯（57.9%）が過半を占め、民営借家8,274世帯（35.1%）、給与住宅820世帯（3.5%）、公営住宅等326世帯（1.4%）と続きます。持ち家比率57.9%は神奈川県平均（約61%）に近く、横浜駅周辺（持ち家46%程度）よりも10ポイント以上高い水準で、「定住志向の強い住宅地」としての特性が極めて鮮明です。住宅種別では共同住宅15,824世帯（67.1%）と一戸建て7,377世帯（31.3%）で構成され、駅前のmioka・camio隣接エリア・ゆめおおおかタワーマンションなど高層集合住宅と、駅から徒歩7〜15分の上大岡西・上大岡東・笹下方面に広がる戸建て住宅街が共存する、典型的な郊外副都心型の住居構造です。世帯主20〜29歳の若年単身世帯は1,797世帯（7.6%）、高齢単身世帯は2,637世帯（11.2%）存在し、若手就業者の賃貸需要と、長年港南区に住み続ける単身高齢者の生活密着需要の両方が見込めます。

この世帯構造から導かれる出店示唆は明確です。①1〜2人世帯向けの惣菜・テイクアウト・宅配食品業態（駅徒歩5分以内の路面店・小規模テナントが好相性）、②3〜4人ファミリー向けのファミレス・回転寿司・カジュアルダイニング業態（駅前ショッピングセンター内テナント区画や、駅徒歩7〜10分の幹線道路沿い物件が候補）、③持ち家比率の高さを活かしたリフォーム・インテリア・整体・ホームメンテナンス系サービス業――いずれも上大岡駅周辺で出店・テナント開業の実需が確認できる業態です。

年収分布と高所得世帯比率

このセクションで分かること：上大岡駅周辺居住者の所得水準・年収分布・高所得世帯の実態。出店時の価格帯設定・客単価設計・テナント業態選定の根拠となるデータです。

上大岡駅商圏の高所得世帯比率（年収700万円以上）は24.7%（5,828世帯）で、全国平均（約20.9%）の約1.18倍、神奈川県平均（27.3%）にはやや及ばないものの、港南区内では最も高い水準です。年収1,000万円以上の世帯は2,152世帯（9.1%）、うち1,500万円以上の超高所得世帯も454世帯（1.9%）存在します。京急快特停車駅という都心アクセスの利便性、上大岡駅前の超高層タワーマンション群（ザ・タワー上大岡・ゆめおおおか・camio・mioka・C北地区計画など）の存在を背景に、品川・横浜・川崎方面に通勤する大企業勤務層・専門職層が一定数居住していることがうかがえます。

年収分布で最も厚みを持つのは500〜700万円層（4,215世帯・17.9%）と200〜300万円層（4,174世帯・17.7%）で、ボリュームゾーンが二極化しているのが上大岡駅商圏の特徴です。200万円未満世帯が2,895世帯（12.3%）と一定数存在することは、長年港南区に居住する年金生活シニア層・若年単身者・パート就業層を含む多様な所得構成を示しています。一方、持ち家世帯の高所得層（年収700万円以上の持ち家）は4,156世帯で持ち家全体（13,662世帯）の30.4%を占め、定住ファミリー層の購買力の厚みも確認できます。

この所得構造から、上大岡駅周辺で出店・テナント探しをする際の戦略的示唆は次のようになります。①500〜700万円層・700〜1,000万円層をボリューム狙いとする中価格帯業態（客単価2,000〜4,000円のディナー業態、5,000〜10,000円の美容・サロン業態）、②200〜300万円層を狙ったコスパ重視業態（早朝・深夜営業の定食店、低価格セルフ業態、ディスカウント小売）、③1,000万円以上の高所得層を捉えるプレミアム業態（駅徒歩3分圏内の路面店・タワマン低層階テナント区画でのファインダイニング、パーソナルサービス）――いずれも需要の裏付けがあるため、駅前のどの立地ゾーンに出店するかで業態と価格帯を明確に分けることが、出店成否の分岐点となります。

商業力・店舗数・年間販売額

このセクションで分かること：上大岡駅商圏の年間小売販売額・推計商業人口・業種別事業所数。横浜南部最大の商業集積エリアとしての実力値が数値で明確になります。

上大岡駅商圏の年間小売販売額は10,385,888万円（約1,039億円）です。これは神奈川県全体（約8兆5,525億円）の約1.21%、全国（約133兆2,574億円）の約0.078%を1km商圏で占める規模で、京急百貨店（A地区「ゆめおおおか」）・ウィング上大岡・camio（B地区）・mioka（C南地区）の三大商業施設が販売額の大部分を支える構造です。データによると百貨店・総合スーパーが2店舗立地し、その従業者数は1,058人に達します。小売業事業所数383店・飲食店345店舗・卸小売業合計448事業所という規模は、近隣の港南中央駅・弘明寺駅商圏を圧倒する集積密度であり、横浜南部における広域商業ハブとしての地位を裏付けています。なお、上大岡駅前の最高路線価は商業地2025年公示価格で159万円/㎡、地点平均でも44.5万円/㎡（前年比+5.59%）と上昇基調にあり、物件供給に対する需要の強さがうかがえます。

推計商業人口（小売業）は98,317人で、夜間人口46,255人（15M4W基準）の約2.13倍に達しています。これは、京急快特停車駅・地下鉄ブルーラインの結節機能により、近隣の磯子区・南区・栄区方面、および京急沿線の屛風浦・杉田・金沢文庫方面、市営地下鉄沿線の港南中央・上永谷・舞岡方面から、日常買物・週末買物の両面で広域来街者が集まっていることを示しています。飲食料品小売業は131事業所、生活関連サービス業（洗濯・理容・美容・浴場業）は167事業所に達し、駅前の大型商業施設だけでなく、ゆめおおおか商店会・上大岡駅前商店会など複数の地元商店街がこの厚みを支えています。新規出店・テナント賃貸を検討する際は、駅前ショッピングセンター内テナント区画と路面店、商店街内物件のいずれを狙うかで競合環境が大きく異なります。

エリアマーケティング三大人口の比較分析

このセクションで分かること：夜間人口・昼間人口・商業人口（買物人口）の3指標の比較から見えてくる、上大岡駅商圏の本質的な性格とビジネスポテンシャル。出店戦略の骨格を形成する最重要分析です。

上大岡駅周辺の商業人口（98,317人）は夜間人口（46,255人）の約2.13倍です。これは「周辺集客型：近隣エリアからの流入あり」（2〜5倍ゾーン）に位置し、居住者ベースの2倍超の購買力が集まる、横浜南部の代表的な広域型商業拠点であることを示しています。横浜駅（来街倍率10倍級の超広域集客型）には及びませんが、近隣の港南中央駅（地下鉄1日乗降約1.7万人）・弘明寺駅（同約1.9万人）・上永谷駅（同約2.6万人）といった住宅地特化型の駅では実現できない来街集客力です。上大岡駅は横浜南部における「中規模ながらも明確な広域集客力を持つ副都心」として機能しており、徒歩圏内の住民需要に加えて、京急本線・市営地下鉄ブルーライン両方面から流入する近隣住民の買い物需要を取り込めるのが、この駅前テナントの最大の魅力です。

産業別事業所数と就業構造

このセクションで分かること：上大岡駅商圏で働く24,508人の産業別内訳と事業所の業種構成。昼間就業者をターゲットにした出店業態の需要分析、テナント検討時の競合状況の把握に活用できるデータです。

上大岡駅商圏の第2・3次産業従業者数（昼間）は24,508人です。産業別昼間従業者数で最も多いのは卸売業・小売業（I）の5,503人であり、京急百貨店・ウィング上大岡・camio・miokaの店頭スタッフが集積していることが反映されています。次いで宿泊・飲食サービス業3,632人・医療・福祉3,038人・建設業1,744人・生活関連サービス・娯楽1,660人・教育・学習支援1,195人と続きます。医療・福祉従業者が3,038人と高い水準にあることは、駅周辺の上大岡仲通商店街・最戸町方面に内科・歯科・整形外科・調剤薬局が集積し、港南区南部の医療ハブとして機能していることを示しています。

事業所数データ（14M4W）では卸売業・小売業448事業所が最大で、続いて宿泊・飲食サービス業363事業所・不動産業・物品賃貸業301事業所・生活関連サービス・娯楽業235事業所・医療・福祉224事業所と続きます。不動産業の事業所数301件は、上大岡駅前の住宅・賃貸需要の旺盛さを反映しており、新規出店検討時の店舗物件・テナント探しの選択肢が比較的豊富であることの裏付けでもあります。医療・福祉224事業所のうち、一般診療所62所・歯科診療所36所・病院1所が立地し、商圏全体の医療インフラを支えています。産業構造全体では第3次産業従業者比率が78.4%を占め、サービス・商業立地としての性格が極めて強い商圏です。

将来人口と出店戦略の方向性

このセクションで分かること：上大岡駅商圏の2025〜2050年の人口推移・高齢化率の変化。5〜30年スパンでの出店・業態選択の中長期的リスクと機会、テナント長期契約の判断材料を提供します。

将来人口推計によると、上大岡駅商圏の人口は2025年に46,417人、2030年に45,790人、2035年に45,071人、2040年に44,319人、2045年に43,426人、2050年に42,426人と推移します。30年間で約4,000人（▲8.6%）の緩やかな減少が見込まれますが、神奈川県全体の人口減少ペースと比較すると緩やかな水準です。さらに、現在計画進行中の「上大岡C北地区第一種市街地再開発事業」（地上43階・高さ約179m・総戸数約595戸の超高層タワーマンション）が竣工すれば、この推計を上回る人口流入が見込まれ、駅前居住人口の下支え要因となる可能性が高いといえます。みなとみらい・横浜駅周辺で進む大規模開発と比較すると規模は限定的ですが、港南区・横浜南部における住宅供給・人口維持の中核拠点としての役割は今後も維持されると考えられます。

高齢化率は現在の22.5%（10,780人）から、2030年に27.2%（12,450人）、2040年に32.8%（14,548人）、2050年には36.1%（15,303人）へと急速に上昇する見込みです。75歳以上人口は現在約5,441人から2050年に9,418人と約1.7倍に増加し、医療・介護・配食・移動支援・シニア向けフィットネス・地域包括ケアといった分野での需要が中長期的に拡大します。一方で、上大岡駅前のC北地区タワマン竣工・京急・地下鉄の利便性により、若年単身者・DINKS層の継続的な流入も見込まれるため、「シニア向け生活密着サービス」と「若年〜ミドル層向けトレンド業態」の二極展開が中長期で有効です。テナント物件の長期賃貸契約を検討する事業者にとっては、5〜10年スパンでは現状の住商バランスがほぼ維持される見通しのため、短中期での出店リスクは比較的低いといえます。

消費支出データ分析

このセクションで分かること：上大岡駅商圏の推計消費支出の総額・費目別内訳と1世帯当たりの支出額。「どの費目に、どの程度の金額が使われているか」を世帯単位で把握することで、出店業態の需要の厚みをより直感的に評価できます。

上大岡駅商圏の消費支出推計は居住世帯23,579世帯ベースで算出されています。データによると、食料合計が20,251,997千円（約202.5億円）と最大の支出カテゴリーを形成しており、うち外食合計が3,909,128千円（約39.1億円）と食料支出の19.3%を占めています。1世帯当たり年額に換算すると、食料支出は約85.9万円（月約7.2万円）、うち外食は約16.6万円（月約1.4万円）です。横浜駅周辺（外食比率22%超）と比べるとやや低めですが、純粋な住宅地（外食比率15%前後）と比べると明らかに高水準で、「住宅地でありながら外食消費も活発」という上大岡駅商圏の住商一体型特性を消費面でも裏付けています。新規飲食店・カフェ・テイクアウト専門店の出店余地は広く、京急百貨店・mioka内テナントから駅前路面店、住宅街密着型まで、立地ゾーンに応じた業態展開が可能です。

教養娯楽費の1世帯当たり年額は約33.1万円（月約2.8万円）に達し、フィットネス・映画・カルチャースクール・趣味・書籍への支出ニーズが旺盛であることを示しています。上大岡駅周辺はTOHOシネマズ上大岡などの娯楽インフラが整っており、教養娯楽消費の受け皿が確立しています。交通・通信費は1世帯当たり年額約34.4万円（月約2.9万円）と高水準で、京急・地下鉄を活用した広域移動・スマホ・サブスクリプションへの支出の厚みを反映しています。教育費の1世帯当たり年額約12.8万円は、3〜4人ファミリー世帯比率の高さと連動しており、学習塾・英会話・スイミング・プログラミング教室など教育系業態の出店ポテンシャルを裏付けています。保健医療費の1世帯当たり年額約15.5万円は、高齢化進行と相まって医療・健康関連業態の中長期的成長を示すデータです。

よくある質問（FAQ）

商圏分析ダッシュボード（詳細データ）

本記事で紹介した各指標の詳細データ・グラフ・人口ピラミッド・地図・消費支出分析は、下記のインタラクティブ商圏分析ダッシュボードでご覧いただけます。人口・世帯・年収・商業・将来人口・消費・産業・補助金の全タブで構成されており、上大岡駅エリアへの出店・開業・テナント物件検討に必要なデータをすべて網羅しています。